アイフルの審査通らない人の特徴

アイフルの審査通らない人の特徴とは

これからアイフルに申し込みを行うのであれば、できる限り審査に通りたいとだれもが思うことでしょう。当然のことながらアイフルをはじめとした消費者金融では、審査の基準が公開されていません。審査には独自基準があって、その基準をクリアすれば審査には通りますが、中には審査通らない特徴を持つ人もいます。審査に見事通過するためにも、事前に審査通らない人の特徴を把握しておくことは大切です。

 

アイフルの審査通らない人の特徴として、まず第一に挙げられることは、信用情報に長期延滞や債務整理などの情報が登録されていることです。ローンやクレジットカードなどを利用した場合には、その記録が信用情報機関と呼ばれるところのデータに残ることになります。例えば契約情報や利用記録、支払い記録や延滞の記録がこれに当てはまります。このような信用情報機関に登録されている情報のことを信用情報と呼んでいますが、この信用情報に長期延滞や債務整理などの情報が登録されている場合には、審査に落ちてしまいます。

 

アイフルをはじめとした金融業者では、必ずこの信用情報機関に加盟していて、審査の際には加盟している信用情報機関を通じ、申込者の信用情報を照会して、他社の利用状況や、これまでに問題を起こしていないかどうかなどをチェックして、これにより融資を可能にするかどうかを判断しています。クレジットカードやローン、キャッシング、商品の分割払いなどの支払いが、2カ月から3カ月以上遅れた場合には、長期延滞に当てはまることになります。自分の返済が難しい場合に合法的に救済する制度が債務整理であり、この債務整理を行った場合にも、同じように問題になってしまうでしょう。どれも自分の信用情報に登録されることから、登録が消えるまでは審査に通ることは難しくなります。長期延滞や債務整理の登録は最長5年間は消えることがありません。

 

二つ目の特徴としては、賃金業者からの借り入れが年収の3分の1以上に達していることです。例えば年収が600万円の場合には、ほかの賃金業者からの借り入れが200万円以上あると、契約は不可能となります。これは法律によってさだめられているもので、これ以上借りることができないことが規則となっています。また賃金業者からの借り入れが5件以上ある場合にも審査に通ることは難しくなるでしょう。あくまでも借入件数であり、契約しているだけで借り入れていないものはカウントされることはありません。申込者の信用情報を確認することで、何件の賃金業者から借り入れを行っているのかが一目でわかります。

 

次に過去2年間で支払いが3回以上遅れている場合です。ここでいう支払いにあたるもしては、クレジットカードや各種ローン、キャッシングや商品の分割払いなどがあり、金融業者の種類も問いません。ここでいう遅れというものは、長期延滞のことではなく、たとえ1日だけ遅れてしまっただけでもカウントされる可能性があり、注意が必要です。どの程度の延滞で信用情報に登録するかということは、それぞれの金融業者次第といえます。しかし1日以上遅れた場合には、登録される可能性があるため注意しましょう。

 

また当然のことながら他社のキャッシングやカードローンへの返済の延滞が現在進行形で進んでいる場合には、審査に落ちる可能性が高いでしょう。そのほかにも過去にアイフルの返済を踏み倒している人や申し込みの際に意図的に嘘をついた場合、年金収入しかない場合や在籍確認が取れない場合には、審査に通らない傾向にあります。

 

たとえ審査に通ったとしても、利用限度額が低く設定されてしまう人も見られます。審査に通ったら自分の好きな金額を限られるわけではなく、利用限度額も審査で決まります。審査次第で決まりますが、利用限度額が5万円などの低額に設定されることもあります。例えば仕事は決まっているけれどもまだ働いていない人、収入が給与や事業収入以外のもの、3社以上の賃金業者から合計で150万円以上借り入れをしている人や外国人などの条件に当てはまった場合には、利用限度額が5万円に設定される可能性があるでしょう。特に仕事が決まっているけれども、現在はまだ働いていない場合には、最低ラインの5万円に利用限度額が設定されます。働き始めるタイミングがあまりにも先すぎる場合には、審査に落ちてしまう可能性の方が高くなるでしょう。この場合1か月以内であれば認められることが多く、現在休職中や休暇中の場合でも、復帰が1か月以内だとわかっているのであれば審査に通る可能性もあります。

 

アイフルが認める定期的な収入としては、給与もしくは自営業者の事業収入であることが挙げられます。固定給や歩合給でも問題はなく、収入の頻度についても特に定められているわけではありません。しかし賃貸物件の家賃収入や内職などによる収入、株やFXなどの投資による収入の場合には定期的な収入とみなされずに、利用限度額は最低ラインとなるでしょう。